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 東証の売り禁銘柄が解除される条件

東証の売り禁銘柄が暴騰し、さらに踏み上げされる条件は、大物の仕手筋が介入して仕手筋であるか、機関と呼ばれるヘッジファンドや大口投資家が買い進めていることです。 一般的なパターンでは売り禁になった株というのは、踏み上げの魅力が弱くなってしまっているので翌日以降の株価は下落する確率が高いものです。 しかし、玉を回転させて元の株価水準の何倍にもする仕手株は、損益分岐点が高くなっていくため、仕手筋が利益を出すために東証の売り禁銘柄が解除されなくても上値を買っていきます。


すると、外資系証券会社や国内系機関、地場証券のディーラーなど機関投資家がデイトレードの値幅取りのために相場に参加して、人気株となります。 人気株は個人投資家も多く参加しますのでますます上昇余力が大きくなります。 ただでさえ注目度の高い東証の株が、売り禁銘柄なのにストップ高するという点を買い材料としてさらに暴騰しやすくなります。 東証の売り禁銘柄は通常上がらないのですが、上がるということは、大口の資金を持った投資家が参加しているという憶測をよぶわけです。


東証の売り禁銘柄が解除される条件はなく、日々公表銘柄の指定、注意喚起や増担保規制と違って明確な数値ルールがありません。 貸借取引の担保金の引き上げ措置では、30%から50%に引き上げ、さらにそのうちの20%を現金に限るなどの規制を実施しています。 日証金のホームページでは、貸借取引の申し込み停止措置の解除など、制限措置などの一覧を銘柄別にして毎日更新しています。

http://www.jsf.co.jp/de/view.php?id=10&category=11

貸借銘柄の選定取消の基準は、猶予期間が1年間ありますが、流通株式数が10,000単位未満になったとき、株主数が1,200人未満になったときなどが挙げられます。 貸借銘柄の選定取消を解除するときの基準については、日本証券取引所(東京証券取引所)がその都度定めることとなっています。


東京証券取引所に上場している売り禁銘柄の指定が解除される条件は、予想するに買残高と売残高の合計数と売残高(新規売り)の新規建玉数の割合が直近5営業日において100%:15%以下の比率になったときではないかと思われます。 株券の調達が支障なく実施できるようになれば売り禁が解除されると考えましょう。 日証金のサイトでは規制のスケジュールが一覧になっていますので、確認すると投機の参考になります。

一目均衡表 増担保規制
空売り 両建て手法
シカゴ先物 現引き
売り禁 RSI
MACD パラボリック
移動平均乖離率 ローソク足
ゴールデンクロス ストキャスティクス
信用残