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 増担保規制が解除された銘柄の株価

東証の増担保規制による注目銘柄といえば、コロプラ(3668)、ガンホー(3765)、ミクシィ(2121)、日本通信(9424)などがあります。 特にこの4つは新興市場銘柄並にボラティリティーが高く、日々の株価の変動率が高いので手っ取り早く利益が狙える銘柄です。 現物株の売買よりも、少ない現金をもとに数千万円単位の株取引が可能な信用取引が人気となっています。


上に挙げたコロプラ、ガンホー、ミクシィ、日本通信の4銘柄は上場してからそれほど年数が経過していないにも関わらず増担保規制の実施と解除が繰り返されています。 信用取引の過剰な利用を自粛させるための増担保規制が逆に投資家の注目を集めてしまい、株価の乱高下を招いている状態です。 増担保規制が解除されると翌日以降の株価は約70%という高い確率で上昇トレンドを描きます。 銘柄の一覧を毎日更新しています。 取り消される条件は、25日単純移動平均線との乖離率の下落と要件を満たした日数によります。 しかし、この条件というのは東証の担当者の見解により変わります


これはなぜかというと、これらの銘柄を信用取引するときの担保が少なくてすむため、より多くの投資家の投機買いが期待できるからです。 委託保証金率の引上げ措置には3つの段階があり、それぞれ一次規制、二次規制、三次規制と呼ばれています。 東証の担当者がチャートを見てなんとなく決めているわけではなく、日々公表銘柄のように残高基準、信用取引売買比率基準、特例基準というルールに則った措置を行っています。
残高基準の売残高の対上場株式数比率が15%以上というのは、東証で把握している空売り残高が上場株式数と比較して15%以上ある状態のことを指します。 売残高の対買残高比率が70%以上というのは、貸借取引における空売り残高の株数が買残高と比較して70%以上であることを意味しています。 残高基準には25日移動平均株価との乖離が30%以上になっているという基準も含まれていて、これはテクニカル指標について基礎的な知識がある投資家ならすぐにわかるはずです。


信用取引売買比率基準において、東証の営業日のうち3日間連続して信用取引の新規の空売り比率が20%以上であるケースが該当します。 これは現在積み上がっている空売り残高と比較して、直近の過去3営業日において、連続して新規売り比率が5分の1を超過している場合となります。 最後に特例基準というのがあり、これは基準がアバウトになりますが、個別株の値動きの特性や信用取引の玉の回転率などを考慮した措置となります。

一目均衡表 増担保規制
空売り 両建て手法
シカゴ先物 現引き
売り禁 RSI
MACD パラボリック
移動平均乖離率 ローソク足
ゴールデンクロス ストキャスティクス
信用残